防災特需 ホームセンター業績急伸

忘れた頃にやってきますからね、日常から備えておきましょう。


　東日本大震災の復興や防災、節電需要を追い風にホームセンターの業績が急伸している。業界団体の日本ドゥ・イット・ユアセルフ協会が７日発表した平成２３年の業界の既存店売上高は前年比２・７％増の２兆６２３８億円と、１６年の調査開始以来初めてプラスに転じた。百貨店やスーパーが低迷する中、対照的な好調さを維持している。

　都内のホームセンター、ホーマックのスーパーデポ八王子みなみ野店。最大手のＤＣＭホールディングス（ＨＤ）が運営する同店では、地震に際し家具の転倒を防ぐ「突っ張り棒」が爆発的に売れている。担当者によると「震災前は週１本も売れなかったが、震災後は週１０本のペースで売れている」という。

　震災直後には食料品や日用品を買う客が殺到した。その後も夏は冷感ジェルマットや扇風機、最近は防寒グッズが好調。防災用品は入り口近くの目立つ場所に陳列し、緊急避難袋や保存食など多様な品ぞろえで顧客の要望に応えている。

　被災地の店舗では建築資材や金具などが好調だ。その効果でＤＣＭＨＤの２３年３～１１月期は大幅な増収増益となった。本業のもうけを示す営業利益は前年同期比５０・８％増の１７７億円と急増している。

　カインズホームを展開するカインズでは、節電意識の高まりと寒波の到来により、石油ストーブが１月上旬までに昨年同期比２倍強も売れた。蓄電池の取扱店を現在の約５０店舗から２４年度は倍増させ、太陽光発電装置のセット販売も行う。

　出店攻勢をかけるチェーンも目立つ。コメリは２４年度に出店する約５０店のうち約１５店を売り場面積約１万平方メートルの大型店とし、設備投資は前期比３割増の２００億円の見通し。震災後に被災地に出店したコーナン商事は東北地方への追加出店を予定する。

　ドゥ・イット・ユアセルフ協会は「被災地では復興、全国的には節電・防災商品への需要が当面続く」とみる。ただ特需が一段落した後は不透明だ。震災前のホームセンターはディスカウントストアや家電量販店などとの競合が激化、市場規模は１７年の３兆９８８０億円をピークに下降を続けた。プラス基調維持に向けた経営手腕が問われる。