ガス会社「エネファーム」、絶好調 設置台数、昨年度比の2倍に

結局、どのエネルギーが今のところ一番いいんでしょうね。悩ましい･･･


　東日本大震災以降、住宅におけるエネルギー需要の動向が大きく変化しているようだ。

　富士経済が行った、国内の住宅のエネルギー需要動向調査によると、2011年度のオール電化住宅需要は、震災発生までは58.4万戸が見込まれていたが、最終的に50.1万戸まで落ち込むとみられている。この数字は、2010年度の55.4万戸より5万戸強少なく、2006年度と同程度の水準となる。

　震災で機器の調達不足が生じたことや、原発事故や節電意識の高まりなどから、オール電化へのマインド悪化が影響しているとみられている。

　その一方で、ガス会社が提供する「エネファーム（家庭用燃料電池）」は、震災後から受注が急増しており絶好調だ。エネファームの市場規模をみると、2010年度の設置台数は7400台だったが、2011年度は倍増の1万4600台が見込まれている。さらに、エネファームの採用先が新築戸建住宅だけでなく既築住宅にも拡大していることや、新機種投入と量産化によるコストダウンが進むことから、2020年度の設置台数は60万台まで拡大すると見込まれている。

　エネファームの特徴は、クリーンで安全なこと。都市ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電させるため、火力発電所からの電気と、都市ガス給湯暖房機で給湯や暖房を行なう場合に比べ、大幅に二酸化炭素の排出量を削減できる。また、発電の際に出る熱でお湯を同時に作りだし、給湯や床暖房などに利用できることから、エネルギーを有効利用できる。そのため、延床面積150平方メートルの一戸建て住宅に4人で生活する世帯で、年間の光熱費が約5～6万円ほど節約できると、東京ガスは試算している。

　エネファーム導入コストの低下も、好調を後押ししている。東京ガスとパナソニックは、エネファームの新製品を共同で開発し、発電効率を向上させた新製品を発売。発電システムの大幅な簡素化や基幹部品の小型化で、約70万円のコストダウンを成功させた。希望小売価格は276万1500円（税込、設置工事費別）。低価格の製品の登場が続けば、普及はさらに進みそうだ。

　今後も、他種類のエネルギーをさまざまな方法で得て、計画的に活用する傾向が高まっていくだろう。