ボーナス商戦本格化 猛暑と節電対策が消費刺激

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　ボーナス商戦がピークを迎えている。百貨店ではクールビズ関連の衣料が売り上げを伸ばし、家電量販店ではエコ家電や、地上デジタル放送対応の薄型テレビの駆け込み需要が目立つ。猛暑と節電対策のための、不便、不快、不安を解消する需要が消費を後押ししている。

　「セールを始めた１日から３日までの売り上げが１年前の年の同じ時期に比べ４・４％増えている」というのは高島屋東京店（東京都中央区）だ。紳士雑貨が好調で「上着を着なくなったことでベルトが売れている」と猛暑が売り上げ拡大に寄与している。

　１日のセール初日に開店前から約３３００人が行列を作った伊勢丹新宿本店（東京都新宿区）でも、婦人用日傘や、紳士用ワイシャツが売れ筋だ。

　ボーナス商戦は、民間企業の支給が出そろった６月後半から本格化し、国家公務員に支給された６月３０日以後にピーク期に入った。経団連の調べでは、大企業の平均支給額は昨夏比５・２５％増の７９万３４５７円、国家公務員は昨夏比２・２％減の５６万４８００円。支給額に差はあるが、関係者は「本当に必要なもの」を買う動きが進んでいると声をそろえる。

　家電量販店大手ビックカメラでは２～３日の全店売上高が前年の１・５倍だ。省エネ型エアコンや中・小型薄型テレビが売れている。

　市場調査会社のＧｆＫジャパンによると、家電量販店における薄型テレビの販売数量は、民間企業のボーナスが出そろった６月２０日の週に前年同期比２・５倍。エアコンは同１・７倍で勢いはその後も衰えていない。

　いずれも猛暑による不便や不快、電力不足の不安などの解消に関連する。日本総研の上田真弓研究員は「震災後の不安やストレスを解消するための消費ともいえる『心身リフレッシュ需要』が拡大しているのではないか」とみる。

　ただ猛暑効果の薄れる可能性の高い秋以降の消費については、「先行きは見えない」（大手百貨店）と不安視する声は多い。