備蓄用から「毎日飲む水」に 低迷する飲料市場、ミネラルウォーター特需

ミネラルウォーターは、放射線量は計測してるの？

　農産物や水道水からの放射性物質の検出が懸念されるようになった東日本大震災以降、食や飲用水の安全への注目度が大いに高まっている。とりわけ放射性物質は大人より子どもへの影響が大きいとされることから、子どもたちの健康を気づかう親の間でミネラルウォーターへの支持が強まっているようだ。

　アイシェアが6月13日にインターネット上で実施した、家庭内に0歳から小学校入学前までの乳幼児がいる20代から40代の男女576人を対象とする調査結果では、「ミネラルウォーターを家に備蓄している」との回答者が全体の78.3％を占めた。「東日本大震災の発生前もミネラルウォーターを日頃から家に備蓄していた」との回答は51.7％にとどまり、震災後にミネラルウォーターの購入者が大幅に伸びた様子がうかがえる。

　その背景としては、「水道水には雨が降った後に放射性物質が混入していないかどうか心配だ」との回答者が89.2％あった。「水道水を安心して飲んで大丈夫なのかという懸念がある」との回答者は80.8％に達しており、飲用水への安全意識の高まりが指摘されている。「水道水よりもお金はかかるが、乳幼児に与える飲用水を東日本大震災以降はミネラルウォーターに切り替えた」と回答した親も45.7％に上っており、単に緊急時の備蓄用としてではなく、毎日飲む水としてミネラルウォーターが急速に普及したことが判明した。

　富士経済が発表した日本国内の清涼飲料市場を対象とする調査報告書によれば、ミネラルウォーターの年間売上高は2001年から2007年まで順調に数字を伸ばしてきたものの、2008年には世界金融危機による節約志向の高まりなどで市場が縮小した。

　その後も、ミネラルウォーターの年間売上高の大きな回復は見られない厳しい状況が続いてきた。しかし、2011年の市場は前年比8.5％増となる2808億円の売上高が見込まれると発表された。他の果実・野菜飲料、炭酸飲料、乳性飲料、コーヒーなどの嗜好飲料、スポーツドリンクなどの機能性飲料の売上高は、そろって2011年に前年比でマイナスを記録する見通しで、好調なミネラルウォーターの売行きとは対照的だ。

　福島原発事故の処理が長引いており、引き続き放射性物質への不安も根強いことから、今後もミネラルウォーターの需要は、子どもがいる家庭のみならず幅広い年齢の購入者層で伸びていく可能性がありそうだ。