スマートフォンのアプリ 悪意プログラム増加、対策は後手 消費者は自衛必要

そのアプリが本当に必要か考え、無料のものは疑ってかかる必要があるね。




　スマートフォンのアプリをめぐるトラブルが後を絶たない。意図しない情報発信やウイルスなどを送り込むマルウエア（悪質なソフト）などの問題が顕在化し、総務省も作業部会で対応を検討、６月に結果を取りまとめる。

　ただ、対応は後手に回っているのが実情で、消費者自身が警戒を強める必要がある。また、アプリ人気が販売拡大につながっている関連企業にも販売姿勢や対応が問われることになりそうだ。

　トラブルは昨年夏から急増した。ウイルス対策ソフト会社トレンドマイクロによると米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を狙ったマルウエアは昨年１２月末時点で１１８３件見つかった。１月末には８件だったが「一気に増えた」という。

　こうした中、総務省は１月、対応を検討するワーキンググループを設置した。

　４月に中間的に取りまとめ、今後も利用者情報の取り扱いや利用者に注意を呼びかける方法などについて検討を重ね、最終的に取りまとめる考えだ。

　スマホやアプリを販売、提供する企業も取り組みを始めた。ＮＴＴドコモはスマホ向けウイルス対策サービスを開始。アプリなどに含まれるウイルスを検出し駆除する。ＫＤＤＩやソフトバンクも同様のサービスを提供している。米グーグルも、スマホ向けアプリについてウイルスなどの悪意のあるプログラムが含まれていないか見極める対策を始めている。

　ただ、スマホ販売はアプリ人気の拡大とともに増加しており、今後、販売姿勢そのものが議論になる可能性がある。ウイルスの進化も確実視されており、東京都消費生活総合センターは「アプリによって個人情報を自動的に送信してしまうおそれがある」などと警戒を呼びかけている。