は？最近のテレビは動画サイトから引っ張って来たってバレバレな知ってる映像ばかり流れるんだもん。面白くないから見ないんだよ。それだけ。見たい面白いテレビは、絶対見るしみんな見てるよ。
「若い世代のテレビ離れ」が指摘されるようになって久しい。実際、日本人のテレビ視聴時間の長期的推移を見てみると、高齢社会の進展を反映して高齢者層で増加を示す反面、若手・中堅の働き盛りの層に関してはじりじりと低落しつつある。
しかし、そうした議論は、これまで業界外の人々による分析・検討が中心であって、テレビ番組制作に携わる当事者の生の声に触れる機会はあまりなかった。
そこで、今回は番組制作会社ザ・ワークスで、長年にわたりプロデューサーとして現場の指揮を執ってきた霜田一寿常務（50歳）に、テレビ業界の現状と将来展望についてお話をうかがった。
ザ・ワークスは1984年に業界大手の渡辺プロダクションから独立し、民放キー局各局の制作協力（スタッフ派遣から番組制作まで）を手広く展開。また、独自コンテンツの企画制作・販売（コンテンツビジネス）なども手がけている。
売上比率はバラエティが70％で、ドラマ＆コンテンツビジネスが30％。『ペケ×ポン』（フジテレビジョン）を始めとする人気バラエティ番組や、『ドラマ名探偵コナン 工藤新一への挑戦状』（讀賣テレビ制作、日本テレビ系列、溝端淳平、忽那汐里ら主演）など、現在放映中の番組は、数十タイトルに及ぶ。
●地デジで結局、何が変わるのか？
2011年7月24日、日本のテレビ放送は地上波デジタルに移行し、全国4000万世帯の大多数がテレビの買い替えを余儀なくされた。
ところが、地デジ移行によって視聴者の利便性が一段と向上するかのような前宣伝が行われていたにもかかわらず、その気配はあまり見えてこない。今後、果たして何かが変わるのだろうか？
「地デジ移行は、例えるならばPCのOSがWindows XPからWindows 7に変わったようなものです。確かにテレビ業界としては大きな変化ですが、視聴者側から見れば何も変わっていないし、今後もほとんど変わらないと思いますよ」と霜田さんは言う。
経済的に無理をして買い換えた人々が聞いたらがっくりくるような話だし、こうした失望すべき現実への反動なのか、「最近のテレビは面白くない。あんなもの見る価値もない」と、ことさらに言い募るビジネスパーソンもよく見かける。
若い世代を中心としたテレビ離れが進行しているのに、視聴者に経済的負担を強いるばかり。肝心の番組コンテンツに関して、一向にイノベーティブな動きが見えてこない要因は何なのか。それを知るためには、業界の内側を眺めてみる必要がありそうだ。
●「番組制作予算は低減、コストは上昇」という現実
民放キー局で放映されるテレビ番組は、報道系を別にすれば、バラエティやドラマなどは基本的には多くの番組制作会社の制作協力によって成り立っている。
しかし、バブル崩壊以降、実に20年に及ぶ不況の中で、その制度疲労は今や限界に近付いてきているようだ。
「長期不況で、番組制作費は年々じりじりと下がりつつあり、リーマンショック後に限定しても、実に10～20％減少しています。しかし、その一方でコストは上昇傾向にあるのが現実で、我々のような番組制作会社の経営を圧迫しています」
番組制作費は、今や民放キー局のゴールデンタイム（19～22時）でも1分単価にすると50万円を切る番組もあり、深夜帯になると30分200万円程度が当たり前というのが現状だという。CS放送に至っては、30分30万円というケースもあり、この場合は1人で取材に行って、1人で編集・MA（音入れ作業）までやるのだそうだ。
また、民放キー局に対する制作協力の中身も変質してきており、最近では「番組スタッフの派遣」の占める比率が高まり、「番組制作業務」を受注できる比率は減少傾向にあるというのが実情だ。
●視聴率至上主義がもたらす悪循環
番組制作の環境を悪くしているのは、こうした経済的要因だけではない。それは番組視聴率だ。日本の民放テレビが、企業などのスポンサーシップによって成り立っている以上、その番組が1人でも多くの人に視聴されるようにすべきことは言うまでもない。
しかし、そのことが番組制作の自由度を著しく低下させ、結果的に「最近のテレビは面白くない」と言われる状況を招く一因になっているのではないか。その辺の事情について、霜田さんは次のように説明してくれた。
「テレビ番組は、私が関わるドラマに限らず視聴率をとることが目的で制作されます。テレビ番組がほかの映像コンテンツと異なる点はまさにここにあります。テレビ以外の映像コンテンツは、コンテンツそれ自体を購入してもらうことで成り立っていますが、テレビ番組は不特定多数のお客をたくさん集めて、そこで広告を見てもらうことで成り立ちます。
そのため、単一の個人の価値観に賭け、作家性を追求するというアートとしての側面は失われ、ボリュームゾーンを狙った個性の薄い作品になってしまう傾向があるのは事実です」
霜田さんによれば、今や深夜帯のドラマでもF3層※をとらえないと視聴率は取りづらく、とがった番組は作りにくいのだという。
※個人視聴率の集計区分の俗称で、F1=20～34歳女性、F2＝35～49歳女性、F3＝50歳以上女性。20代から40代の働き盛りの男性のテレビ離れが進行する一方で、熟年層以上のテレビ依存が強まり、全体として見るならば、1日当たりテレビ視聴時間は停滞ないしは漸減という傾向を示している。「深夜帯のドラマでもF3をとらえないと視聴率が取りづらい」というのは、そのことに起因している。
そして、こうしたとがった番組を作れないことが、若い世代のテレビ離れを一層加速させているのだと霜田さんは嘆息する。
「現代はWebの発展によって、どんなテーマでも深く掘り下げていくことができますし、それが若い世代の当然のニーズでもあるわけですが、日本のテレビはそうした環境変化に適合できないのが現実です」
●若い人材が定着しにくい苛酷な業界環境
産業としてのライフサイクルが成熟期を迎え、やがて衰退期に移行していくことが明確になった時、一般の企業や業界においては、イノベーションを喚起することで「脱・成熟化」を断行し、新しいライフサイクル曲線に乗り換えることで生き残りを図る。
そしてそのカギを握るのは、言うまでもなくイノベーティブな若い人材であり、それを育て生かしていく組織能力である。しかし、日本のテレビ業界を現場で支える番組制作会社を取り巻く環境は、こうしたイノベーションを創発できるような状況にはなさそうだ。
「新卒（4大卒）を10人採用しても、入社式の時点で早くも7人に減っていたりします（笑）。それが3カ月後には5人に減り、3年後には誰もいなくなっていたりするんですよ。3年後でも全員残っている年次もありますから一概には言えないのですが、それにしても若い人材が定着しにくい業界であることは間違いありません。仕事の大変さの割にギャラが少ないことや、彼らにとっては第1希望であっただろう民放キー局との待遇の差が直接的な原因でしょう。この業界は、本当に“好き”じゃないと続かないのです。一般に女子の方が長く続く傾向があります」
このように述べる霜田さん自身も、そうした環境の中で生き残ってきた1人であり、その人生行路を知ることで、業界の厳しい状況を実感することができる。
1961年に生まれた霜田さんは、広告のスチールカメラマンになりたくて東京工芸短大に進学。在学中は、宣伝会議に通って勉強を重ねたほか、電通のラテ局でアルバイトに励んだという。
卒業後は番組情報誌『ザ・テレビジョン』で契約社員として働き、1年半後に退職。友人たちとプロモーションビデオを制作する会社を起業する。しかし、思うように仕事は来ず、10本300万円でカラオケビデオを制作するなどしているうちに元請企業が倒産。
多額の負債を抱えた霜田さんは借金を返済するために東通企画に入り、助監督からスタートしてドラマ作りに携わるようになったが、1993年に同社は東京支社を閉鎖し、それに伴い霜田さんも退職。同年、契約プロデューサーとして『裸の大将』（東阪企画制作、フジテレビ系列、芦屋雁之助主演）の制作に従事する中でザ・ワークスの監督の知遇を得て、1994年に同社に入社し、現在に至っている。
霜田さんは現在、常務取締役プロデューサーというポジションにあるが、タイトなスケジュールをこなす日々が続いている。
例えば、ドラマの撮影が入っている時は、夜明け前後に現場に向かい、立ち会いを終えると、そのまま出社。出社後はシナリオの打ち合わせ、キャスティングの交渉、ギャラの交渉その他の業務に追われ、一息つく間もなく、夜になると今度はプレビュー。帰宅は深夜になるというスケジュールが日々繰り返されていく。
こうした霜田さんのキャリアパスや日々の繁忙ぶりを見ても分かるように、この業界の個々の企業においては、若く優秀な人材をいかに育てイノベーションをどう創発するかという以前に、1日1日をサバイブしていくことに全力を傾注せざるを得ない厳しい状況であることがよく分かる。
しかし、だからと言って、このまま推移するならば、すでに述べてきたように、業界環境はいよいよ過酷化し、企業としての存在自体が危ぶまれることは間違いない。
●グローバル戦略の推進こそが業界生き残りの唯一の策
霜田さんは日本のテレビ業界、とりわけ番組制作会社の生き残りの方策に関して、ある明確な方向性を考えている。
「これまで日本のテレビ番組制作業界は国内市場のみをターゲットにして発展してきました。それが今や市場は成熟し、衰退・縮小すらし始めています。それにもかかわらず、番組コンテンツは逆に増える一方であり、当然の帰結として価格は低落し続けています。
今後、効率よくお金を稼げるような番組を数多く担当できればそれに越したことはありませんが、こうした市場環境ではそれも難しい。そうかと言って、低予算の番組ばかり何十本も抱えてみても経営は成り立ちません。
そういう状況を前提に考えるならば、業界としての生き残りは、グローバル市場に求めざるを得ないのではないでしょうか？
そうは言っても、日本人が日本語で日本人向けに作った番組に外国語の字幕スーパーを付けたからといって、海外市場で即、通用するわけではありません。
現代の日本人に、海外でウケルだけのスピリットがあるかと言えば甚だ疑問です。1983～1984年にNHKで放映されたドラマ『おしん』が、その後東南アジアを中心に大ヒットしたのは、日本人のスピリットが強かった時代の作品だからです。
今の日本人は「●●してはいけない」という多くの制約に囲まれ、生の感情やエネルギーを表に出しにくくなっていますよね。でも、生の感情やエネルギーを表出できないと、見る人に感動を与えることはできないんです。
グローバル市場で勝負するのであれば、そうしたエネルギーをストレートに表現できる海外の俳優を起用して、英語や中国語、スペイン語などで制作することを考える必要があるでしょう。冗談みたいな話ですが、私なんてそれを実現するためにアフリカあたりに行って番組制作会社をやろうかな……などと思っているんですよ（笑）。
グローバル戦略で大事なことは、オーソドックスなものをちゃんと作れるということです。テーマ的には例えば『母をたずねて三千里』のようなものです。
モーツァルトの歌劇『フィガロの結婚』やチャイコフスキーのバレエ『白鳥の湖』のような18～19世紀の作品が、国境や時代の壁を超えて21世紀の今でも世界中で愛好されていますよね。私たちも、こうした“普遍性の高いテーマで作家性を追求する”方向性を目指すべきだったのにやってこなかったのです」
停滞・衰退を続ける番組制作業界にあって、こうした壮大な新市場開拓戦略に打って出るためには、資金調達の離れ業を考え出さないといけない。霜田さんは、ヤフーやグーグルに代表されるようなインターネット系ないしは通信系のグローバル企業とアライアンスを構築できるかどうかが勝負になると考えているようだ。
そして何より、これだけの戦略を構築し、遂行していくのであれば、それを担っていけるだけの人材を多数確保しなければいけない。霜田さんは“情熱のある人材”と出会っていきたいと切望しているという。
霜田さんによると「情熱」とは「我慢して、先輩たちのやることを見続け、それを体得する力」だそうだ。残念ながら、ほとんどの人が体得するはるか前に辞めてしまう。情熱あふれる若い人々が、海外から選り抜かれた俳優やスタッフと切磋琢磨してゆく中で成長し、日本の番組制作能力を底上げしていくならば、日本のテレビ業界の未来にも薄日が差し込んでくるかもしれない。
果たして、そうした人材に今後めぐり会っていけるだろうか？ 企業として、業界としての将来を左右する問題だけに、霜田さんの健闘を期待するばかりだ。
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